リクルート「スタディサプリ」に教師や社会人までもが殺到する理由

所得や地域による格差をなくす
全く違う「受験ビジネス」の登場

　リクルート・マーケティング・パートナーズの社長、山口文洋氏は、2011年に「スタディサプリ」の原型である「受験サプリ」のビジネスモデルを考案した。当時は「iPhone」やYouTubeが浸透してきたころで、若者のスマホ所有率も高くなっていた。

　当時の予備校業界は、老舗の河合塾、駿台、代々木ゼミナール（2014年に大幅縮小：高宮学園）が伸び悩む中、東進ハイスクール（ナガセ）が高い利益率を上げていた。老舗3社と東進とは、そもそもコスト構造が違っていた。

　老舗3社は、全国に校舎を展開し、講師を抱え、マイクで授業を行っていた。これに対して東進は、人気講師はすべて東京・吉祥寺におり、衛星やビデオで授業を発信する。これによって人件費を大幅に抑え、授業の品質を均一化していたのである。

　こうした東進のやり方を見て、山口氏はまったく違うビジネスモデルを考えていた。人件費という固定費を抑えるだけでなく、校舎という大きな固定費をなくした“学習塾” を考えたのである。

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─情報元：ダイヤモンド・オンラインサイト様─