博報堂DYホールディングス(2433)は2013年2月12日、同社グループ主要3社の2013年1月における売上高速報を発表した。これで電通(4324)が同年2月8日に発表した単体売上高と合わせ、日本国内二大広告代理店の2013年1月次における売上データが出そろった事になる。今記事では両社の種目別売上高前年同月比をグラフ化し、両社それぞれの広告売上動向を検証すると共に、広告業界全体の動きを推測する。電通と博報堂では毎月最新の種目別売上高・速報を発表している。種目の呼び名には多少の違いがあるが、区分としては共通のものを利用しており、比較することが可能。電通は単独会社のデータが公開されているが、博報堂は【こちらの一覧中にある最新データ】のように、子会社の主要3社の単体月次売り上げがそれぞれ併記された形。そこで後者では3社の合計を最新データと1年前のデータそれぞれ当方で独自に計算し、その上で前年同月比を改めて算出。その結果を反映させたグラフが次の図。
東日本大地震・震災による直接的な広告費(額面)のへの影響は、数字の上ではすでに終息。そして昨今では震災以前からの広告業界・メディアのトレンドを継続する形が続いている。中期的な概況としては「4マス(新聞、雑誌、ラジオ、テレビ)が苦境に陥っているものの、テレビがやや復調の兆しあり(対象層高齢化が一因か)」「デジタル系、そして屋外広告などの非4マス系の一部が堅調」というもの。特にこの数か月においては「その他」項目が強い動きを示している。
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