日本の中にいたら見えてこない日本の閉ざされた一面は外側から見ていこう。ってことで、今回は、外国人（おそらくはアメリカ人）が考察した日本のヤクザ10の驚くべき事実ってやつだ。
ヤクザに関しては日本でもアンタッチャブルな領域だから、知られざる事実もあるが、外国では、ゲームや映画などを通して、少なからず興味をもっているようで、いろいろ情報を調べているようだ。事実として羅列しているこれらの事柄の信ぴょう性はどの程度のものなのかもふまえながら、外国人が調べ上げたヤクザに関しての10の事柄を見ていくことにしよう。
やくざとは日本の犯罪組織のことで、アジアや西洋のマフィアと同じようなもの。しかし、その運営方法や社会における立場はほかの国の組織とはかなり違う。やくざはオフィスビルを所有し、ゴシップ紙のネタをつかんでいて、社会の黒幕的存在といってもいい。外国人の多くはジェイソン・ステイサムの映画やGTAなどで、やくざとはなにかを学んできたが、彼らの10の実態をあげてみよう。
10.総会屋
やくざによる大規模なゆすり活動のこと。まずやくざはある会社の株式を買って株主になり、その会社の粗をほじくり出して、金をよこさなけば株主総会で騒ぎを起こすと脅す。このような騒ぎが明るみになるのを恥じる日本人の風潮から、こうした脅しは功を奏す。
このゆすりが独特なのは、極めて礼儀正しく、遠回しなやり方で行われるということだ。やくざはゴルフトーナメントやさまざまなイベントを主催して、法外な金額のチケットをゆすりの相手に売りつけたりする。日本の大企業はずっとそうしたターゲットにされてきた。
1982年、企業が総会屋対策にしかたがなく金を払うこうした日本特有の風潮を違法とする法律が制定されたが、やくざのほうもより巧妙に手を打ってきた。現在とられている一番効果的な対策は、株主総会を一斉に行うことで、やくざたちを各社に分散させ、その力をそぐことだ。東京証券取引所に上場している企業の90％が、同じ日に株主総会を開く。
9.やくざの取り締まり
山口組は日本最大の暴力団組織で、最近はアメリカ政府の制裁の対象になっていて、アメリカ市民は組織の組長篠田健市との取引を禁止されている。ナンバー２の高山清司もブラックリストに載っていて、アメリカ政府は彼らのアメリカにおける資産を凍結している。日本でもこの動きは広がっていて、やくざと合法ビジネスがつながるのを阻止しようとしている。
これまでの日本のヤクザ撲滅対策は、やくざと取引しようとするビジネスに罰金を科すというもので、これはある程度効果がある。暴力団の組員人数は減っていて、一時的な組員のほうが固定組員よりも多い。篠田はこうした暴力団排除はよりどころのなくなった多くの危険な犯罪者を野放しにすることだと批判している。山口組が解散するようなことになれば、すぐに世の中の秩序など崩壊するというのだ。
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─情報元：カラパイアサイト様─
