絶体絶命の小保方さん。いつまでもシラは切り通せない〔PHOTO〕gettyimages
もう逃げ場はどこにもない。決定的な証拠を突きつけられ、限りなく「クロ」と判定されたSTAP細胞。国民の税金を使い不正研究を続けてきたとすれば、小保方さんには最悪の結末が待っている。
研究費は国民のカネだから
「小保方晴子さんは、完全に退路を断たれています。STAP細胞はほぼ存在しないという状況に追い込まれてしまった以上、今後彼女は一連の不正責任を問われることになる。理化学研究所から懲戒解雇されるだけでは、事態は収束しません。最悪の場合、刑事告発される可能性もあります」
そう語るのは、東京大学医科学研究所特任教授の上昌広氏だ。
疑惑噴出から4ヵ月が経ったSTAP騒動についにピリオドを打つ、決定的な事実が発覚した。6月16日、STAP論文の共同著者である山梨大学の若山照彦教授が会見を開き、「STAP細胞があるということを示す証拠はない」と明言したのだ。
論文ではSTAP細胞の作製には若山教授が提供したマウスが使われたと書かれていたが、実際に使われていたのは全く別のマウスだったことが明らかになった。つまり、小保方さんはSTAP細胞が存在するかのようにみせるために、若山教授から受け取ったマウスと別のマウスをすり替え、できあがった万能細胞を「STAP細胞」としてでっち上げた—その疑いが濃厚になっている。
6月に入り、科学誌「ネイチャー」に掲載された論文の撤回が決定し、さらには理研の改革委員会によって、小保方さんの所属するCDB(発生・再生科学総合研究センター)を解体せよとの提言まで飛び出した。ただでさえ絶体絶命の小保方さんだが、若山教授の証言により、いよいよ追い詰められたと言える。
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─情報元：経済の死角 | 現代ビジネス [講談社]サイト様─
